日本の海上輸送は、重量ベースで貿易量の99.6％、エネルギー輸入の約88％を占めています。その中核となる商船であるばら積み船・タンカー・コンテナ船・LNG船等が外航で運航されており、その建造やメンテナンスが外国依存に陥ることは、国の経済的自立性を脅かすものです。
例えば、LNGやアンモニア燃料等新燃料船を建造する際、日本の舶用機器メーカーの採用率は（これまでのGSCによる造船会社や舶用機器メーカーへのヒヤリング調査から類推）30～40％程度に下がっており、（FO焚きは国内調達品が概ね90％を超える）海外からの調達（韓国・中国製等）が主流となっています。具体的には、燃料供給・燃焼制御システム、燃料タンク・供給ユニツト、安全装置（検知器・バルブ等）が外国製に置き換わるリスクが高まっています。
GSCは、日本製機器の新燃料に対応した仕様整合支援・設計支援を通じて、“日本製を使える仕様”の国際基準への適合支援も担っており、これは単なる設計機能ではなく、「国家インフラ防衛機能」の一部でもあります。 要約すると、島国日本における造船の重要性に鑑み、新燃料船に対しても、日本の中でサプライチェーンの供給体制構築と日本国内造船所での新造船建造が求められているのです。

島国日本における造船の重要性

注）上記「島国日本における造船の重要性」の図は、GSCにて整理したもの。